日経平均に連れ安
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日経平均株価が大幅下落した翌日は、225採用銘柄以外の銘柄も大きく売られやすい。
日経平均株価は、東証一部銘柄のうち、225社の株価の平均だ。
だから本来は指数が下がっても、225銘柄でなければ影響を受けないはずだ。
ところが実際は一部銘柄だけでなく、新興株や東証2部銘柄にまで売りが広がることが多い。
しかも大幅下落当日ではなく、翌日に売りが巡ってくるから始末に負えない。
225採用銘柄が全面安商状に陥っていても、新興株や2部銘柄は下がらず「対岸の火事」だと思っていたら、なぜか翌日になると新興株や2部株に売り注文が殺到して、大幅下落。
しかも腹が立つことに、日経平均が切り返して大リバウンドしていても、新興株には買いが入らず売られてしまう。
普段、新興株や2部株しか売買していないトレーダーにしてみれば、「日経平均なんか関係ないやん」という気分なんだが。
しかしなぜこういうことになるかと言えば、大口投資家が225採用銘柄も新興株も、両方とも売買しているからだ。
彼らにとっては、大企業の株も新興企業の有望株も区別はない。
自分の懐具合とセンチメントで売買しているだけで、保有株がみるみる下がりだしたら、さっさと手仕舞いを始める。
カラ売りする余裕があれば、カラ売りでヘッジしたりもするが、心は一つしかないから、危険を感じたらさっさと逃げる準備に入る。
何しろ保有株数が多いので、買い板が十分にあるウチでないと、逃げるのも難しくなるからだ。
これは米国の株価が下がると、日本の株も売られるという現象と同じ理由だ。
世界には、米国の株とヨーロッパの株と日本の株を手がけている機関投資家が居て、どこかの市場が暴落すると、他の市場の株も手仕舞ったりする。
米国株が下がって弱気になっているのに、日本株を強気で買うというような、二重人格的な投資家は少数派だろう。
それよりもさっさと株を売るかカラ売りでヘッジしたり、ポジションを減らして現金比率を上げて、次の変化に備えるというのが、プロの投資家だ。
個人投資家の追証売りも、大幅続落の原因
日経平均が大幅下落して、翌日も大きく下がると、次は「追証売り」（おいしょううり）が出てくる。
追証（おいしょう）というのは、信用取引の保証金を積み増しをすることで「追加の証拠金」という意味だ。
信用取引で売買する場合、保証金の3倍くらいの取引が出来るようになる。
たとえば30万円の保証金があれば、90万円分の株の売買が出来る。
このとき、株の売買で含み損が発生すると、その分だけ保証金から差し引かれていく。
そこで株価が急落すると保証金が足りなくなるため、証券会社から保証金の追加を求められるのだ。
こういう場合、選択肢は2つだ。
追証を求められたときの選択肢
- 追証分の投資資金を翌日の15時までに証券口座に振り込む
- 信用売買を決済して建玉（売買株）を減らす
要するに、お金を振り込んでしばらく我慢するか、諦めて手仕舞うかだ。
株価が全面安になった当日は、まだ我慢する投資家が多いのだけれど、翌日も大きく続落すると、追証を避けるために手仕舞いを迫られる。
その結果、日経平均に関係の無い銘柄まで、どんどん叩き売られてしまうわけだね。
このあたりの心情は、実際に信用取引で追証を求められた経験が無いと、分からないかも知れないが。
